仮想通貨ってなに?簡単に説明!

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急速な進化をしてきた仮想通貨。現在日本の法律では暗号資産と呼ばれてます。しかし、まだ仮想通貨をよく知らない人も少なくないでしょう。

そこで今回は、仮想通貨とはなんなのかをわかりやすく説明していきます!

まず、仮想通貨って何?

仮想通貨とは、お札や硬貨のように現金として存在しておらず、データとしてのみ存在してる通貨のことです。また、日本だと円、アメリカだとドルのように国がお金に対し価値を証明してくれるものとは異なり、金融機関や国が価値を証明してくれるものではありません。

仮想通貨と似た言葉で暗号通貨と呼ばれるものがありますが、仮想通貨とは同義です。仮想通貨英語「Crypto Currency(クリプトカレンシー)」と言います。暗号を意味する「Crypto」通貨を意味する「Currency」を組み合わせた言葉です。日本では、一般的にイメージしやすい名前である仮想通貨が広がりました。

日本政府は2019年3月に仮想通貨から暗号資産へと改名することを閣議決定し、2020年6月に施行されました。理由としては、主要20カ国・地域(G20)首脳会議で暗号資産を意味する「Crypto Currency(クリプトカレンシー)」が使われだしたことや、仮想通貨という名前から利用者側に勘違いがあったことだそうです。

仕組みについて説明

仮想通貨の仕組みを知るうえで「ブロックチェーン」というものは切っても切れない関係にあります。「ブロックチェーン」という言葉自体を耳にしたことのある人は多いと思いますが、どんな技術なのか知らない人もいると思いますのでこちらから説明していきます。

ブロックチェーンとは

ブロックチェーンはデータベースに近いシステムです。まずはデータベースのシステムをYouTubeを例に確認してみます。

YouTubeでは、投稿された動画は一度YouTubeの管理しているサーバーに保存されます。私たちはYouTubeのサーバーにアクセスすることで動画を閲覧することができます。

YouTubeを利用するときは常にYouTubeのデータベースを経由する必要があり、これを中央管理型などと呼びます。

一方、仮想通貨は一つの組織が管理をするということはありません。簡単に例えるならば「仮想通貨をみんなで管理する」というのが「ブロックチェーン」です。

仮想通貨の取引情報を暗号化し、まとめてブロック状にします。ブロックになった情報を次の取引の時にも関連付け、それによって過去の全取引履歴誰でも確認できるようにします。

この状態が鎖状「チェーン」のようであるため、このような名前となりました。

ブロック状になった情報には「いつ」「誰が」「どのくらいの量」取引をしたのかという情報が入っています。

ブロックチェーン上のデータはコピー、改ざんすることができません。このシステムがあるから仮想通貨に信頼を置ける人が増えていき、現在多くの人が仮想通貨を利用するようになりました。

よく耳のにする仮想通貨流出の多くは仮想通貨を扱っている仮想通貨取引所の管理体制の甘さや、新しい通貨が正しくブロックチェーンのシステムを利用できていないことが原因で起こることであり仮想通貨自体が悪いわけではありません。

ウォレットに仮想通貨を保管する

仮想通貨は、取引所などで現金やほかの仮想通貨で購入することができます。購入した仮想通貨は、ウォレットという場所に保管します。

ウォレットとは、「仮想通貨を保管することのできる場所」のようなもの。

ウォレットはいくつかの種類に分けることができるので、いくつか例をあげてみましょう。

取引所

よく耳にするbitFlyer , Coincheckなどがこれにあたります。取引所に仮想通貨をずっと保管しておくのは危険だといわれています。ニュースなどで聞いた仮想通貨の流出はこの取引所の問題でした。しかし、スマートフォンなどでも簡単に取引ができることから取引所はよく使われています。

2022年現在は法改正により国内の取引所は厳格な規制が定められているため、取引所に通貨を置いておくことのリスクは低くなっています。

とはいえ、完璧なるシステムは存在しないため完全に安全な保有場所ではありません。

ソフトウェアウォレット

ローカル環境で仮想通貨を保有するウォレットです。

取引所などに比べて、流出や倒産による仮想通貨の消滅の恐れがなくなります。比較的安全性の高いウォレットです。また、PCやスマートフォンから簡単に他のウォレットや、取引所に送金することができるのも良い点であると思います。

ハードウェアウォレット

ハードウェアウォレットは、USBやカードのような形をしています。ハードウォレット本体と専用アプリで仮想通貨を管理するウォレットです。本体は他のウォレットでいう暗証番号のようなもので鍵の役割をしています。

ハードウォレットがなければ専用アプリから自分の通貨にアクセスすることができないため、自分で気を付けていれば盗まれることはまずありません。

マイニングで仮想通貨を増やす

上でも述べたように、仮想通貨は誰かが所有してるものではなく、保有者全員で管理しています。取引を行った人とは関係のない第三者が行われた取引を解析、暗号化しブロックチェーンを作る作業のことをマイニングと言います。

マイニングをことはできません。ブロックを誰よりも早く解析した人のみ報酬を得ることができます。

することで報酬としてその仮想通貨を得ることができます。

しかし、マイニングをした人全員が報酬を得るマイニングにはいくつか種類があるので、軽く紹介していきます!

ソロマイニング

一人でマイニングを行うことです。ハードルは高いですが、成功したら報酬は独り占めできます。次に説明するプールマイニングにも言えることですが、機材をそろえるお金が必要です。また、機材を常にフルで動かすので電気代もばかになりません。

プールマイニング

集団でマイニングをすることをプールマイニングと言います。プールマイニングはソロマイニングと比べて、もらえる報酬は減りますが安定してもらうことができます。また、自分が行った仕事量でもらうことのできる報酬が変わってきます。

クラウドマイニング

クラウドマイニングは、マイニングをしてくれる企業に投資をし、成功したとき投資した分より少し多めにお金をもらうことができるというものです。機材や電気の費用がかからず、マイニングをするにあたっての知識もそれほど必要ありません。当たり前ですが、企業が倒産したらお金が全く戻ってこない可能性もある危険性があります。

仮想通貨のメリット・デメリット

仮想通貨を扱う上でやはりメリット・デメリットがあります。これらをまとめてみます!

メリット

短期で大きく値が変わるので短い間で大金を稼ぐことができることです。仮想通貨の種類にもよりますが1日で何千万と稼ぐことも不可能ではありません。

また少額で始められるところも良いところです。500円からでも始められるほど少額でもオッケー。他の投資となると損が怖くて手が出しにくいなどありますが仮想通貨なら気軽に始めることもできます。

仮想通貨はブロックチェーン技術を採用しているので、データを改ざんすることができません。よくニュースなどで耳にする政治家の税金の不正利用などがなくなります。

日本国内だけでなく、海外であろうとどこでも使うことができます。今はまだ投資目的として見られがちの仮想通貨ですが、これが日常生活に溶け込んでいくとなると今よりも格段に便利な世の中になるでしょう。

デメリット

メリットでも説明した通り短期で大きく値が変わります。大きく得をしたという人がいれば、一方それだけ損をした人もいるということになります。

仮想通貨自体は信頼がおけるものですが、それを取り扱う会社はサービスが始まってからの日が浅い場合は流出問題などが起こる可能性もあります。。

現在、日本では仮想通貨決済のできるお店が多くありません。今後増えていくとは思いますが、実際に使えないとなると投資目的としてのみ見られるままです。

仮想通貨の使い道

仮想通貨とは上で述べたように一つの組織が管理しているわけではないのでとてつもなく変動しやすいものです。買いたいと思う人が減ればその分値が下がります。ほとんどの人は、その変動で利益を稼ぐという風に見ています。

しかし、将来的に便利な金融システムとして見られていくのではとも思えます。

当たり前ですが仮想通貨は、お金として使うことができます。多くはDMM.comなどのネット通販サイトがとなっています。

しかし、海外ではスマートフォンなどで仮想通貨決済を行えるお店も増えてきています。BitcoinCityとも呼ばれるオランダのArnhem(アーネル)には100店舗以上もBitcoin決済が利用できるお店があります。中には大手ハンバーガーショップのBurgerKingなどもあります。

日本でもBitcoinのほかMonacoin,Ethereumなど様々な仮想通貨を使って買い物することができるカフェやBARもいくつかあります。

今後の値動きは?

仮想通貨は衰退の道を辿っていくという人もいればこれからまた伸びるという人もいます。今の段階では、これからまた伸びると思ってる人の方が少ないかもしれません。

これは自分の見解ですが、確実に伸びると言ってもいいと思います。理由は簡単、何よりも信用できるからです。

世界的に価値があると言われている日本円ですら情勢・円安円高によって世の中に影響を与えます。

法定通貨で価値を完璧に保証できる機関はそうないと思います。もちろん今のままでは、価格の変化が大きすぎて金融システムとしては成り立たないでしょう。また、仮想通貨取引所の管理体制、仮想通貨についての法律が現状完璧でないと思うのでより良くすることで、あまり関心のない人たちからも信用を得ていけるのではないでしょうか。

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