【2022年7月追記】この記事は2019年当時の情報です。
モナコインとは
monacoin(モナコイン、モナーコイン)は、２ちゃんねるで流行したアスキーアートの「モナ―」（ ´∀`）が由来となり、2013年12月に誕生した日本国内で初の仮想通貨です。
製作者はWatanabeさんです。以前は2chpoolの運営をしておりスレなどにも時々現れていたそうです。
モナコインは、Litecoinをベースにして開発されており2013年12月にβ版をリリースその後リセットされ2014年1月1日0時0分から正式にリリースされました。
仮想通貨ランキングと発行枚数
2019年4月7日:時価総額ランキング108位54億。発行枚数65,360,424 / 105,120,000。
2019年8月30日:時価総額ランキング66位86億。発行枚数65,729,675 / 105,120,000。
4月から8月の終わりまでの約五か月の間に37万枚ものモナコインが発行されていますね。単純計算すると44年後には発行上限である1億512万に到達してしまい以後発行されなくなってしまう。。。と、そんなことはことはないの心配ご無用！
モナコインには半減期というものがあるので、この上限の枚数に到達するまでには数百年はかかるそうです。
2019年の時価総額は、2月で39億円、4月で54億、8月で86億と徐々に取引が多くされているのが見て取れますね。
特徴
アルゴリズム；Lyra2RE
block作成時間；90s
block報酬；25MONA
発行上限枚数；105,120,000MONA
モナコインの特徴といえば、お店やイベントでモナコイン決済が使えることです。国内ではまだあまり浸透していない仮想通貨決済ではありますが、その最先端にいるのがモナコインです。モナコイン以外にもbitcoinやlitecoin、Bitcoin cashなどが仮想通貨決済に使われえています。
Segwitの初導入
「Segwit」と呼ばれる技術を仮想通貨で初導入したのがモナコインです。
モナコインは、2017年4月に導入され、その後Bitcoinも後に続いて今では取引全体の4割にこの技術が使われています。
モナコイン決済を扱っている場所
オークション、コミックマーケットC93、c94、c95などで決済できます。
モナコイン決済で2014年4月に別荘地を売りたい人が現れたことも、、、
2018年にできた「モナバー東京」は2019年4月7日撤退しました。
取り扱っている取引所
- BitFlyer
- Bitbank
- Fisco
- zaif
- Livecoin
- FinexBox
- QBTC
- Upbit
- CryptoBridge
- Nova Exchange
- Trade Satoshi
- Bleutrade
- BitBox
- Altilly
などがあります。
日本円での取引が可能なのは、BitFlyer、Bitbank、Fisco、zaifの4つになります。日本円のほかに、BIT LTC USDT CNYT ZNY DOGE XP SMARTでの取引が可能になっています。
また、取引所によってモナコインの入送金が制限されている取引所もあります。
Livecoinの場合、取引所内でBitcoinとモナコインをトレードすることはできます。しかし、「他の取引所からモナコインを入金すること」「他の取引所に入金すること」ができません。その代わり、ボラティリティが高い時もあるので良ければチェックしてみてください！
今後の予想
モナコインは日本初の仮想通貨ということもあり、多々注目されてきました。そんなモナコインは今後どのような動きをしていくのか自分なりの予想をしたいと思います。
モナコインは「Segwit初導入」「モナバー」「コミケでの決済 」などほかの通貨ではあまりない発展をし注目されてきた通貨で、他の通貨よりもコミュニティが広く投資としてのみではなく通貨として利用する役割が大きい通貨であると思います。
これから仮想通貨は社会に溶け込みなくてはならない存在になると思います。カジノに仮想通貨鵜を導入する動きやリップルへ大企業からの出資など仮想通貨全体として最近大きな発展が見られます。そして今後もっと大きな発展をしていくには以下の問題を解決していくことが大切であると思います。
1つ目、仮想通貨取引所の仮想通貨流出問題。
ビットコインが流行りだしたとき、存在しないものを売りつける詐欺やニュースとなって時間がたってないものとして、仮想通貨取引所zaifやCoincheckの仮想通貨流出がある。これらは、仮想通貨をあまり知らない人から見たら仮想通貨自体の信用を失う要因となってしまっている。
仮想通貨をあまり知らない人たちが「仮想通貨は危ないからやらないでおこう」と考えてしまうと母数が増えないので高騰はしにくくなります。
2つ目は、法案問題。
仮想通貨取引所大手でありMonacoinの扱いもあるbitFlyerは、2019年4月現在、新規会員登録ができない状態になっている。これは、金融庁から資金決済に関する法律第三章の二の第三節仮想通貨の第六十三条に基づく業務改善命令を受け2018年6月より続いている。これはbitFlyerに限らず国内の大手仮想通貨取引所のほとんどが同様の命令を受けた。
新規会員登録ができるようになった時、高騰することはかなりあると思います。また、仮想通貨を始めてみようと考える人の母数も増えていきます。
この2つの問題はどちらも仮想通貨の急速な成長に周りが追い付けていないのが原因となって起こっているのだとおもいます。
また、仮想通貨自体メジャーなものじゃなかった以前に比べてニュースなどで取り上げられることも増え、多くの人にその存在を認識してもらえるようになったので、今後はより近い存在となっていくのではないでしょうか。
どのような動きになっていくのか注目していきたいです。
